よく噛む効能について

　　3年前に奥歯の治療をして以来、毎月メンテナンスのために歯医者に通っている。先日もいつもと同じように歯医者に行くと、待合室のテレビに歯に関するビデオが流れていた。何気なく見ていると、物をよく噛む効能についてと言う題で話をしていた。

　　それによると、「ひみこのはがい〜ぜ」という事らしい。

ひ・・・肥満

み・・・味覚

こ・・・言葉

の・・・脳

は・・・歯

が・・・ガン

い〜・・・胃腸

ぜ・・・全身

の体力向上だそうだ。 

毎日歯を磨くのと同じように、食事はしっかりよく噛むこと！

良い事はすぐに実効！

今は意識してよく噛むように心がけている。

継続は力なり！反復！反復！

皆さんもいかがですか！ 

心地よい睡眠を得るために

　　近頃は私の友人にもよく眠れないという人が多くおられます。最近出張で泊まったホテルに、「心地よい眠りのために」というテーマで小冊子がありましたので抜粋してご紹介します

　１、ぐっすり眠りましょう

　　　①睡眠には脳や身体を休める機能に加え、心身の健康を維持する働きがある。疲労回　　　　　　　復、免疫力、感情、記憶力、思考力、さらに食欲や肥満とも密接な関係がある

　　　②眠りの質を高める為に、ライフスタイルを見直してはいかが！

　２、決まった時刻に起きる

　　　①休日と平日の起床時刻の差をすくなくする

　　　②寝だめはできない

　３、朝日と朝食で体内時計をリセットする

　　　①朝は光を浴びること

　　　②同じ時刻に朝食をとること

　４、メリハリのある生活をする

　　　①日中は仕事をしたり、趣味を楽しんだり

　　　②夕方から宵の口に３０分ほど軽い運動をする

　５、短い昼寝をする

　　　①午後３時までに２０分程度の昼寝をする

　　　②夕方以降は仮眠をしない

　６、夜はゆったりくつろぐ

　　　①カフェイン、寝酒を控えること

　　　②ぬるめのお湯で、ゆっくりと入浴する

　７、眠くなってから寝床に就く

　　　①睡眠時間は人それぞれ、自分に合った時間で・・・。

　　　②眠ろうと意気込み過ぎないように

　８、睡眠環境を整える

　　　①光、音、香りでリラックスする

　　　②枕を合わせる 

　よく眠れそうな内容がいくつも書かれていますこれらを全てやるのは大変ですが、自分でできそうな事をやってみたらいかがでしょうか？

第２２回参議院選挙公示される

　　昨年の政権交代後初めての国政選挙となる第２２回参議院選挙が公示された。立候補者は、選挙区と比例代表を合わせて４３８人である。改選１２１人（選挙区が７３人、比例代表は４８人）であるから、競争率は３，６倍である。

　　政治家は、現状をよく見てこれから「何を成し遂げようとしているのか」を有権者に訴え、それを実現するための行動力で競うべきである。日本の将来像を考え実行することである。

　　しかし、この２０年間は、目先のことばかりをして、経済対策、税制や年金・医療制度の抜本改革、国と地方との役割分担、自由貿易協定の推進などの大事な課題を先送りにしてきた。そうしている内に、日本は主要国で最悪の借金大国になってしまった。

　　低負担で高福祉は維持できないという事実をキチンと説明し、できないことはできないという勇気を持ち、各党が将来像を競い合って欲しいと思う。

　　このままでは益々衆愚政治になってしまう！！！

菅首相の「成長と財政再建」について

　　菅首相は、就任記者会見で、「成長と財政再建」の両立を最重点の政策目標に掲げた。前政権のばらまき色が強く、具体的な成長戦略や財政建て直しが描けなかったことに比べ意欲的である。ただ、成長と財政は質の異なる政策である。
　　政策には未来志向型と事後対応型がある。成長戦略は未来志向型である。一方、公的債務の８８２兆円の圧縮は事後対応型である。成長戦略は他のどの政策よりも優先するべきである。今後は現状の停滞打破に全力を挙げてもらいたい。

　　そのための有力な手段は法人税の引き下げである。日本の実効税率は約４０％、韓国は２０％前半、中国も２０％台である。これでは日本企業はまともに海外でも勝負できない。企業が利益を増やして投資や雇用を拡大しない限り成長戦略の絵は描けない。具体的な成長戦略を掲げてそれをぜひとも実行して頂きたい

今は日本企業の大きな転換期！

　　日本企業の経営が大きな転換期になっている。中国、韓国、インドなどのアジア企業が台頭して来ているからである。このままではアジアの力に潰される企業も出てくるだろう。数十年前の米国の製造業が日本企業に席巻されたのと重なってくるように思える。
　　又、国際会計基準の導入で、経営の実態重視、原則主義、バランスシートの重視などが要求されてくるだろう。この国際会計基準はさまざまな修正などを経て、世界の大きな流れになることはまず間違いないと思う。企業はこれをネガティブに捉えるのではなく、前向きに捉え、会社経営のインフラを見直し修正するチャンスと考える必要がある。アジアの台頭という大きな流れに飲み込まれない為に、キャッシュフローやバランスシート中心の経営に転換していく時ではないだろうか。

鳩山政権から菅政権へ

　　鳩山政権が退陣した。鳩山内閣は色々な面で準備不足であった。自民党との違いを印象づけようと、東アジア共同体構想や、温暖化ガスの２５％削減目標などを発表したが、残念ながら実行に移す体制が整っていなかったと言える。また、長期わたる自民党政権のヘドロ等がいっぱいあることは承知であったろうが色々な面で見通しが甘すぎたといえる。  

　　外交や安全法政策は継続性が重要であるが、沖縄の米軍普天間基地移設問題では、「政治主導」と言う言葉で、長年の経緯を十分検討せずに、自分達だけで進めようとした。首相は「少なくとも県外に」と言い、その思いは強かったが、結果的に現行案以外の選択肢は見つからなかった。日米のパートナーとしての存在価値がかなり低下したと思う。 

　　菅政権は、日米同盟を基軸とし、さらに東アジア諸国との協力関係を深める必要があるだろう。普天間問題では日米共同声明を実行する。そして、沖縄を説得し理解をうる事が大きな課題になる。
 　　また、国内経済を早急に立て直す策を考え実行に移して頂きたい。

今後の消費は「納得性？」

　　従来からも納得すれば消費者は商品を買ってきたが、今後はもっとこの現象が強くなると思う。小説「１Q８４」を買い求める為に、長蛇の行列をいとわずに並ぶ人。私の友人で１０万円近くもする新品のゴルフドライバーを手に入れ嬉しそうに素振りをする人。若者も納得さえすれば、お気に入りの音楽祭や演劇等で１万円や２万円の入場券を支払う。これらからいえることは、消費者は納得さえすれば、足を運び、時間を楽しみ、対価をキチンと払ってくれるということである。地方の時代だ、デフレ脱却だ、内需拡大だなど声高に叫ばなくても、今後のキーワードは「納得性」ではないだろうか！

　　企業もどれだけ消費者が納得する商品やサービスを提供できるかで今後の発展が決まるであろう。

今年（平成２２年度）の新入社員のタイプは「ETC型」　

　　財団法人　日本生産性本部によると、今年の新入社員のタイプは「ETC型」だそうだ。

　「ETC型」とは、性急に関係を築こうとすると直前まで心の「バー」が開かないので、スピードの出し過ぎにご用心。IT活用には長けているが、人との直接的な対話がなくなるのが心配。理解していけば、スマートさなどよい点もだんだん見えてくるだろう。“ゆとり”ある心を持って、上手に接したいもの。とある。 

また、ネーミングの詳細として、
　厳しい就職戦線をくぐり抜けてきた今年の新入社員は、携帯電話などIT活用にも長けており、情報交換も積極的。時間の使い方も効率的で物事をスムーズに進めるよなスマートさもある。又、CO２の排出量削減など環境問題への関心も高い。
　だだ、ドライバーと徴収員との対話がなくなったように、効率性を重視するあまり人との直接的なコミュニケーションが不足する場面も。

 

就職環境について
　前年は、後になって内定取り消しが関心を集めたものの、大量採用する企業が多く売り手市場だったと言われた。一転して今年は、世界金融危機以降の先行き不透明感から採用に慎重な企業が目立った。特に学生に人気の業種で採用を減らす企業が多く、このため就職活動が難航した学生が多かった 

因みに平成２１年度は「エコパック型」
　　　　　 　２０年度は「カーリング型」だそうだ
皆が、その年に関心ある事から、上手にネーミングするな〜！！！

今後の日本の経済について

　　ギリシャ問題を契機に先行き不安が生じている。とりわけ企業の低迷が気がかりである。最近公表されたフォーブス世界企業ランキング上位１００社で、日本企業は３社しか入っていない。NTT、三菱商事、ホンダである。「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称賛された時代とは様変わりである。このままでは税収増や雇用増も期待できず、少子高齢化に伴う社会保障関連費用増に対応できなくなるであろう。現在のわが国には、世界に誇る技術などがあるが、利益率が低く収益力が弱い期間が続いている。現在の株価も３０年近く前の水準である。
　　企業はチャレンジ精神がなくては成り立たない。原点に返り創業の気概を取り戻す仕組みを再構築する必要があるだろう。

ロータリーについて

　　２００９年７月に「新大阪ロータリークラブ」に入会した。もう少しで１年になるのでロータリーについて考えてみた
　　ロータリーの最初は１９０５年２月２３日に設立された「シカゴロータリークラブ」である。当時のシカゴは著しい社会経済の発展の陰で、商業道徳の欠如が目に付くようになっていたらしい。そこで、そこに事務所を構えていた青年弁護士のポール・ハリスがこの風潮に耐えかね、友人３人と話し合って、

　　“お互いに信頼できる公正な取引をし、仕事上の付き合いがそのまま親友関係にまでが発展する仲間を増やしたい”

　　という趣旨でロータリークラブを設立した。ロータリーとは、集会を各自の事務所を持ち回りで順番に開くことから名付けられたものらしい。その後、志を同じくするクラブが次々に各地に生まれ、現在では、２００以上の国と地域に広がり、クラブ数３３、５８６、会員数１，２１０，５５５人（２０１０年１月３１日現在）に達しているそうだ。そして、これら世界中のクラブの連合体を「国際ロータリー」と称している。又、ロータリーは職業倫理を重んじる実業人、専門職業人の集まりであり、世界に眼を開いて、幅広い奉仕活動で多方面にわたって多大の貢献をしている。

　　日本の最初のロータリーは、１９２０年に設立された「東京ロータリークラブ」である。戦前の１９４０年に脱退するが、戦後１９４９年に再び加盟している。その後の日本におけるロータリーの拡大発展は目覚しく、ロータリー財団への貢献も抜群であり、今や国際ロータリーにおける日本の地位は不動のものになっているらしい。

　　現在クラブ数２、３０２、会員数９２，０４５人である。（２０１０年２月末現在） 

上海万博開幕する

　　今日、２０１０年５月１日上海万博が開幕した。開催期間は１０月３１日までの６ヶ月間である。中国が初めて開く万博は、２４６の国・国際機関が参加し過去最大となる。今回のテーマは「より良い都市、より良い生活」。万博会場は、市内を流れる黄浦江を挟んで国家館が中心の「浦東会場」と、企業館が主体の「浦西会場」の２会場である。未来の都市環境をテーマにしたパビリオンが多く、省エネや環境技術を競いあうそうだ。  

　　４０年前の大阪万博で、日本の消費生活は大きく変わった。一般的には一人当たりのＧＤＰが３０００ドルを越えると生活に変化が起こるといわれている。現在の中国は３５００ドルなので、中国でも同様のことが起きると思うが、今の中国は貧富の差があまりにも大きすぎる。
 　　万博終了後にひと波乱起きるような気がするが・・・？

日本企業のグローバル化について　　

　　日本板硝子は米国人のクレイグ・ネイラー氏を代表権のある社長に選んだ。藤本社長は代表権のない会長になり執行約から監視役に回る。この会社の執行役員は２５名で、その内英、米、独、伊人などの外国人の名前が１３人で多数派である。小が大を飲むといわれた英ガラス大手、ピルキントンの買収から４年。同社は今、日本企業のグローバル化の最先端に躍り出たといってもよいであろう。 　　

　　欧米企業は生え抜きに絞っていた経営者選びを社外それも世界に広げる傾向を強めている。人種や性別も問わない。

　　一方日本企業は今も日本国内、しかも男性である場合が圧倒的である。どちらが今後、国際競争力をつけていくかは明白であろう。
　　ただ、欧米でも優良企業ほど、トップの在任期間は長く、生え抜きが重視されているという調査結果もあるが・・・。

　　踏み出せない日本企業に、日本板硝子の社長選びが一つの転機になるだろうか？

キリン首位維持（２０１０年１月〜３月）に思う

　　新聞によると、ビール系の出荷量シェアーはキリンビールが２年連続で首位になったと報じている。ただ、１〜３月の出荷量は前年同期比の５，７％減の８６１３万ケース（１ケースは大瓶２０本換算）であり過去最低だそうだ。酒類別では、ビールが６，７％減、発泡酒が２２，８％減であり、最も割安な第三のビールだけが消費者の節約志向を背景に９，５％増であった。キリンのシェアーは３７，３％、アサヒは３５，５％、サントリーは１４，２％（過去最高）、サッポロは１２％であった。
　　私はお酒を好んで飲むが、最初の１杯目だけがビールであとは焼酎をお湯割で飲むことが多い。ビールを飲む量は確かに減っていると実感しますが皆さんはいかがですか・・・？

インターネットとメディア産業に思う

　　アメリカのペンタゴンから始まったインターネットは、今や全世界を情報ネットワークで覆っている。次々に生み出される革新技術によってビジネスモデルも大きく変化してきた。初めに影響を受けたのは通信業界である。その後情報産業全般に波及し、今ではマスメディアにも及んでいる。
　　事を物語っているのがわが国の広告費の推移である。２００９年の総広告費は５兆９千億円（電通発表）であり２年連続の減少。媒体別では、テレビ８９，８％、ラジオ８９，４％、新聞８１，４％、雑誌７４，４％とマスコミ４媒体が全て前年実績を下回っている。特に紙媒体の落ち込みが大きい。世界屈指といわれたわが国の新聞・雑誌の部数は全体として減り、それを補う電子媒体もグローバル化で変化している。

　　昨年、「ＦＲＥＥ（無料）」著者クリス・アンダーソンという本が出版された。この背景には、ウィキペディアやグーグル等の、無料提供の知的サービスが全世界で進行し、情報社会の中心がマスから個人に移るとの認識が基本にあるのであろう。

　　急激に変化する情報社会にどう対処していけば良いのだろうか？

　　私のようなアナログ人間には手の施しようがないように思う・・・！

日本の国内総生産（ＧＤＰ）の変遷について　　

　　日本のＧＤＰは１９６８年にフランス、イギリス、ドイツを追い越し世界第２位の経済大国になった。この年はちょうど「いざなぎ景気」といわれた高度経済の真っ盛りであった。６０年代の実質経済成長率は年率で１０，９％と今では信じられない成長であったが、その後７０年代は４，３％、８０年代は３，７％とかなり落ちた。そして、４０年後の現在では、今年中にＧＤＰで中国に追い越されることは間違いないと言われている。さらにはインドその他のアジアの国々が追いついてくるであろう。その時に日本は他の国から認められるにはどうすれば良いのか！　　

　　経済だけではなく、人徳を磨くことではないだろうか！人間として毎日少しづつ成長していくことしか日本人をさらなる高みに押し上げてくれることはないであろう！

「だれでも一流講師になれる７１のルール」を読んで

高齢化社会に思う

　　日本はこれから人口減少する中で急速に高齢化が進む社会になる。人類がこれまでに経験したことがない超高齢社会にどのように対応するのか。これには世界に先例がなく模倣するものがない。

　　政府の「新成長戦略」には、高齢化に向けたシルバー・イノベーションが上げられている。しかし、一体どのように対応するのか。例えば、医療・介護・建物・交通・都市・田舎などあらゆる分野に及ぶが・・・。残念ながら今のところ具体策がない。しかし、この分野でこそ、何としてでも世界標準といえるモデルをつくり、世界の中での日本の存在意義を示すべきである。医療でも介護でも目に見えるモデルが必要である。一企業がやろうと思ってもしれている。「新成長戦略」を作った政府が真剣になって取り組む課題であり国民の期待も大きい。

国家の品格を読んで

有力外資が相次ぎ日本を撤退

　　　海外の有力な外資が日本での生産や販売から相次いで撤退している。タイヤ大手のミシュラン（フランス）は群馬県の太田工場を７月に閉鎖する。現代自動車(韓国)も乗用車の販売を中止する。カナダの燃料電池大手のバラード・パワー・システムズは、昨年荏原との家庭用燃料電池製造の合弁会社を解散し日本での事業を中止。オフィース用品大手のオフィス・デポ（米）も販売を撤退。高級ブランド衣料のヴェルサーチ(伊)も店舗閉鎖し撤退。
　　国際収支統計によると、２００９年の対日直接投資は前年比で５５，７％の低下。外資大手は日本から新興国などへの投資先シフトを鮮明にしていると思われる。日本はできるだけ早く、法人税の減税や規制緩和で投資環境を改善する必要があると思う。手遅れにならないうちに！！

住宅市場の流れについて

　　２００８年の一戸建て住宅の供給シェアーは１位積水ハウス（４．２％）、２位タマホーム（２．６％）、３位大和ハウス（２．５％）、４位積水化学工業（２．５％）、５位ミサワホーム（２．４％）となっている。上位５社を足しても１５％以下であるということは、圧倒的に中小企業が多いということがいえる。

　　これは、住宅産業が扱う商品の特長に加え、地域に密着した傾向が強いということであろう。上位を占めるメーカーは独自の工法で競い合っているので、他社を買収しても規模のメリットが出にくい。そのため、住宅産業のスリム化は専ら不況期に中小業者が淘汰される形になっている。
　　一方、住宅設備機器業界では、再編の動きが活発である。住生活グループは、トステム、INAXなどを持つ大手であるが、今年の４月には新日軽を完全子会社にする。この結果、住生活グループのアルミサッシ事業は５０％近いシェアーになる。住宅設備機器はもともと寡占傾向が強いが、新築住宅が低迷するなか、規模を拡大することで営業基盤を固めようとする志向がより強まっていくであろう。